信用取引の注意点

信用取引は用意した委託保証金以上に存することもある

信用取引をやってみようという場合には、取引の仕組みをしっかり理解することが必要です。単に、儲かりそうだというだけで始めると手痛いしっぺ返しを食う可能性もあるでしょう。信用取引を使ってしっかり利益をあげたければ、まずリスクや注意点をしっかり理解しておくことが必要です。 信用取引を行う場合、資金を借りたり株式を借りたりする担保となる委託証拠金を業者に預けることになります。これがいわば自分の元手といえるかもしれませんが、信用取引をして自分の予想に反した株価等の動きになってしまった時は、最悪の場合、委託保証金を超える損失を被る可能性があるということを知っておく必要があるでしょう。理由は、委託保証金は、借りて行った取引金額の30%程度だからです。取引で発生する損失が30%になれば委託保証金はなくなってしまいますし、それ以上の損失が出たら追加で支払う必要があるという点を理解して信用取引をする必要があります。そう考えると、信用取引においては、予想を外し旗色が悪くなった時点で早めに手じまいすることがポイントになると理解しておくといいでしょう。

制度信用取引では6ヵ月以内に反対売買する必要がある

信用取引で利益を上げるために知っておきたい注意点の二つ目は、信用取引を終了する期限が決められている場合があるということです。信用取引には制度信用取引と一般信用取引の二種類がありますが、制度信用取引には6ヵ月という期限がついてます。仮に、株価が上昇すると考えて資金を借りて購入した株式の価格が、予想に反して低迷してしまった場合は困ってしまうでしょう。 一般信用取引にあるような無期限の期間設定だった場合は、金利を無視すれば、価格が上がるまで保有し続けることで損失を回避することができますが、制度信用取引で6ヵ月の期限がある場合は、6ヵ月時点で損失だったらその状態で取引を終える必要があるということです。そのため、東京証券取引所等で用意されている制度信用取引のように期限があるのか、無期限なのかという点は、信用取引を始める前に確認する必要があります。そういった注意点をしっかり把握した上で、まずは少額から信用取引を始めてみるといいでしょう。